【同棲・新婚】二人暮らしで必要な月の生活費は？平均生活費や節約術

同棲や新婚で二人暮らしをする場合、月に必要な費用はどれくらいなのでしょうか。

これに関してはどのような生活を送るのかによって異なるため、一概にはいえません。

しかし、平均の生活費を知ることで、より収入と支出のバランスを調整しやすくなります。

そこで、今回は同棲や新婚で二人暮らしする場合、最低限必要となるお金について解説します。

また、当記事では生活費の分担方法や初期費用、節約術についても説明するので、これから二人暮らしを始める方はぜひ参考にしてみてください。

二人暮らしの生活費の平均と内訳はいくら？

まずは二人暮らしの生活費の平均と内訳について見ていきましょう。

二人暮らしの生活費の平均と内訳

ここでは一般的なライフスタイルの二人暮らしにおける出費についてまとめます。

これらはあくまでも二人暮らしでかかる、おおよその生活費の平均と内訳となります。

これらのデータは統計を取るのが難しく、人によって生活費も十人十色です。

また、大都市なのか中都市なのかでも変わりますし、これらの生活費に加えて住居費（住宅ローン費用）がかかります。

そのため、平均や内訳を知ることも重要ですが、自分たちの生活費がどれくらいなのかを見定めることが何よりも大切です。

単身世帯の場合との比較

ここでは一般的なライフスタイルの一人暮らしにおける出費についてまとめます。

これらは、一人暮らしでかかる大雑把な生活費の平均と内訳です。

これらのデータも統計を取るのは簡単ではなく、人によって生活費が千差万別です。

大都市なのか中都市なのかでも変わるほか、生活費に加えて住居費（賃貸費用）がかかります。

そのため、平均や内訳を知ることに加えて自分の生活費がどれほどなのかを見極めることも大切です。

二人暮らしの生活費は最低でもいくら必要？

前述した二人暮らしの生活費に関してはあくまでも平均的なものです。

では、最低いくらあれば二人暮らしができるのでしょうか。

こちらに関しても「これ」という最適解はないのですが、目安として「生活費10万円+住居費+その他の維持費」で計算するのがおすすめとされています。

たとえば、前述した住居費を除くと食費や水道光熱費の他に通信費・交通費、洋服費・美容費や教養費・娯楽費、日用品費・雑貨費で月々おおよそ10～20万円ほどかかる計算となります。

基本的に住居費はなかなか節約が難しいものの、そのほかの生活費は節約しやすいため、方法によっては、20万円から10万円くらいまでは圧縮可能です。

そこに住居費とそのほかの維持費がかかることを考えると、最低限の生活費は15～20万円となるでしょう。

ただ、これらはあくまでも最低限の生活費であって、マイカーが必須の地域となると別途で費用がかさみますし、税金や保険料などもかかります。

その一方、住宅ローンや家賃などの住居費だけでなく生活費も低く抑えられる場合は、二人暮らしであってもそこまで費用はかからないかもしれません。

共働き世帯と片働き世帯の収入と支出

ここからは共働き世帯と片働き世帯の収入と支出についてまとめます。

同棲や新婚となるとどちらが働いているかどうかも重要です。

昨今は共働きの人もいる一方、片働きで生活している人もいます。そこは両者でどれくらい差があるのか知っておくことも大切です。

▼収入の比較

全国的な平均年収を比較すると共働きで約70万円、片働きで約60万円という結果となっています。

その差は約10万円と、やはり一馬力より二馬力の方が稼げる金額も必然的に高くなることがわかります。

しかし、これはあくまでも全国平均であり、中央値を見るともう少し低めと考えられるでしょう。

仮に、1人当たり月20～30万円稼ぐとすると、共働きの場合は40～60万円、片働きの場合は20～30万円が中央値となります。

これらは年齢でも大きく変わるため、あくまでも参考程度にしかなりません。

ただ、これら収入を知っておくことで生活費や住居費に充てられる金額も計算しやすくなります。

▼支出の比較

全国的な平均支出を比較すると、共働きも片働きも約30万円前後という結果となっています。

実のところ、一馬力でも二馬力でも出ていく金額は低いです。

こればかりは人によって違うので何とも言えませんが、収入と違って支出は工夫次第で節約できます。

実際に中央値を見るともう少し高めかもしれませんが、それでも年収と比べると十分生活できるレベルです。

これら支出に関しては100人いれば100人通りのパターンがあるため、一概にどれくらいになるのかは断言できません。

そのため、自分たちもしくは自分自身の生活を送るためには最低限どれくらいのコストが必要なのかを試算しておくことが必須です。

同棲や共働き世帯の生活費の4つの分担方法

これから同棲や新婚を考えている方は、パートナーとの生活費の分担方法を知っておくことが重要です。

ここをあいまいな状態にしておくと、後々にトラブルになることもあるかもしれません。

特に、単なる同棲であれば問題ないものの、新婚となると不平等な状況が不満につながることもあります。

事前に生活費の分担方法を決め、両者が納得した上で生活するようにしたいところです。

1．すべて割り勘

一番の安全策となるのが、すべて割り勘にするという方法です。

お互いに実家暮らしや一人暮らししている状態から同棲・新婚となると、引っ越し代がかかります。

これに関しては所有している物品はもちろん新居までの距離などで変わってくるので、自己負担がおすすめです。

しかし、以降の生活に関しては完全に割り勘にすることで、お互い平等な生活を送ることができます。

特に、共働き世帯などはお互いに収入があるわけなので、共同でかかる支出に関しては割り勘にするのが良いでしょう。

2．片方が全額負担でもう片方が全額貯蓄

共働きで両者に安定した収入があるということなら、片方が全額負担でもう片方が全額貯蓄という方法もあります。

たとえば、お金の管理が苦手な方が全額負担してお金の管理が得意な方が全額貯蓄すれば、生活費とは別途で貯金も貯められます。

これに関しては収支のバランスがきちんとしていないとどちらか片方の負担が大きくなってしまいますが、あらかじめどちらの役割を担うか決めることで生活費も分担しやすくなるでしょう。

3．両方が毎月定額を出し合って残りは貯蓄

共働きで両者に安定した収入があるのなら、毎月定額を出し合って残りは貯蓄するという方法もおすすめです。

たとえば、お互いに10万円と決めて出し合うと先に決めておけば、その負担はちょうど半々ということになります。

両者が毎月20万円ずつ稼いでいる場合、その負担も平等にできるということです。

もちろん、残った分は自分のために使用しても良いですし、貯蓄に回すというのも良いでしょう。

4．すべて別々

同棲や新婚の方たちの中で意外と多いのが、すべて別々にしているというところです。

生活費だけでなく生きていく上でかかるものすべて別々にすることで、完全に財布を分けているというところもあります。

そうすることでお互いに干渉することなく、ストレスフリーで生活できるわけです。

ただ、完全に財布を別々にすると、稼ぎに格差のある場合はどちらか片方の負担だけが大きくなってしまいます。

片方が月収30万円台の正社員で片方が月収10万円台の派遣社員だった場合、合計40万円という生活費が作れる一方で両者の負担の比重も変わってしまいます。

そこはお互いが納得できる分担方法を見つけた方が、後々にトラブルになることも防げるかもしれません。

二人暮らしを始める方へ！必要な3つの初期費用

ここからは二人暮らしをこれから始める方に向けて、最初にかかる3つの初期費用についてまとめます。

新生活を始める際に必要となる費用となるので、併せて確認しましょう。

1．部屋を借りる際の初期費用

部屋を借りる際の初期費用としては、合計で家賃の4～6ヵ月分かかるといわれています。

内訳は、以下となります。

以上で挙げた項目以外にも、部屋を借りる際は初期費用がかかることもあります。

これらの初期費用は条件次第で大きく変わるので一概にいえませんが、最低でも30万円、欲を言えば40～50万円ほどは確保しておきたいところです。

また、家を購入した場合は家賃の代わりに住宅ローンの支払いなどが発生するため、同棲ではなく新婚の場合は初期費用が大きく変わることも理解しておかなくてはなりません。

特に、一から新居を建てる場合は「着工金・中間金・竣工金」の他にさまざまな初期費用がかかるので、その点も入念に準備しておきましょう。

2．家具家電を揃える際の初期費用

すでに自分が使用している家具家電を新居に持っていくということなら問題ありませんが、新たにすべて買い揃えるとなると10～20万円ほどは予算を用意しておきたいです。

近年は高品質低価格の商品を扱っているメーカーも多いので、節約しようと思えば割安で済ませられます。

すでにある家具家電でこれからも使用できるものは据え置きにし、そのほかに必要なものは買い揃えるなど工夫することが重要です。

3．引っ越し業者に任せる際の初期費用

新生活に合わせて引っ越しする場合、すべて自分の手で行えば費用はかかりません。

しかし、荷物が多い場合は引っ越し業者に任せる必要があり、その場合は以下の範囲で費用が掛かります。

以上の相場を見てみるとわかる通り、引っ越し業者に任せる場合は距離によって値段も変わってきます。

金額を比較検討しつつ、時には交渉しつつ、賢く引っ越し業者を選ばなくてはなりません。

ここで挙げたのはあくまでも一例であり、荷物の量によっては割増料金がかかることもあります。

それらの点も含めて、まずは見積もりを出してもらいましょう。

二人暮らしで実践できる節約術

ここからは、二人暮らしで実践できる節約術の中でも、大きな比重を占める生活費の節約術を中心にまとめます。

1．家賃の節約術

家賃は毎月継続してかかる固定費の一種なので、ここをいかに抑えられるかによって結果が変わってきます。

仮に家賃5万円の部屋に住むのと7万円の部屋に住むのとでは、年間で24万円もの差が出てきてしまいます。

二人暮らしであればそこまで部屋数も必要ないので、まずは固定費の家賃から節約しましょう。

家を購入する場合も無理のない住宅ローンを組むことが重要です。

2．食費の節約術

食費は外食やコンビニが中心だと高くつくので、自炊は欠かせません。

一人暮らしだと食材を大量に買っても余らせて腐らせてしまうこともありますが、二人暮らしであれば必要に応じて消費できるので安心です。

そのため、スーパーなどで安売りしている時を狙ってまとめ買いするのがおすすめです。

外食だと1食1,000円前後かかってしまうこともざらですが、自炊なら1食500円前後にまで抑えられます。

また、コンビニでジュースを買うと1本150円ほどしますが、スーパーで買うと1本70円～80円ほどで買えます。

これだけでも半額で済ませられるなど、買い物の仕方次第で生活費も大きく抑えられるわけです。

3．水道光熱費の節約術

水道光熱費は何をする場合にも必要となります。

お風呂やシャワーに入る場合も洗濯する場合もエアコンを使用する場合も。

そのため、まずは電力会社やガス会社を見直すところから始めてみましょう。

日本では電力会社やガス会社を自由に選べるため、昨今はよりお得なプランを用意しているところもあります。

他社に乗り換えることで、数千円～数万円の節約になる場合もあります。

特に二人暮らしだと必要なプランも変わってくるので、できればライフスタイルにマッチした電力会社・ガス会社を選ぶようにしてください。

月々5万円で暮らせるマイホームという選択

若いカップルの二人暮らしであれば賃貸も良いのですが、思い切ってマイホームを購入するという選択もあります。

マイホームとなると住宅ローンを借りなくてはならない方がほとんどのため、どうしても「不安だな」と思うかもしれません。

しかし、すでに結婚を前提として同棲している場合や新婚の場合は、賃貸だけではなく購入も視野に入れる方向性で考えて見るのがおすすめです。

実際に、工務店やハウスメーカーによっては月々5万円の返済で済む家もあります。

どのような住宅にするのかで大きく変わりますが、これから子供を持つことも考えるのであればマイホームの計画は早い方が安心です。

そこも視野に入れつつ、数年先～数十年先の未来も考えてみましょう。

まとめ

同棲や新婚などで二人暮らしをする場合、月々最低でも10～20万円は必要です。

余裕のある生活をするなら30～40万円は欲しいところです。

しかし、生活費というのは人によって大きく違い、節約することで抑えられます。

そのため、現段階で同棲や新婚という方は、まずは自分たちのライフスタイルに合わせた生活を心がけてみてはいかがでしょうか？

国分ハウジングでは家づくり相談会を実施しています。

・マイホームを考え始めたけど、何から始めたらいいかわからない…

・マイホームに必要な資金って具体的にいくら？

・何にお金がかかるの？追加費用ってどのくらい必要？

・貯金を崩さずにマイホームを実現することって可能？

といった家づくりに関する様々な悩みを解消できますので、家づくりでお困りの方はお気軽にお問い合わせやご来場ください。

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