実はよくある住宅ローンの審査落ち。住宅ローン審査に通るためのポイントは？

「普通に働いてさえいれば住宅ローンの審査なんて楽勝」と思っている方、油断していると足元をすくわれてしまうかもしれません。

実際に、住宅ローンの審査に通らない、いわゆる審査落ちとなる方も少なくありません。

だからこそ、住宅ローン審査に通るためのポイントを知っておくことが重要です。

今回はこれから住宅ローンの申し込みをする方に向けて、住宅ローン審査に落ちてしまった際にやるべきことを解説します。

また、併せて審査に落ちる原因や理由、審査に通りやすくする方法についてもまとめます。

この記事を読めば初めての住宅ローン審査にも臆することなく対応できるようになるので、ぜひ最後までお読みいただけると幸いです。

住宅ローン審査が通らなかった時にまずやること

住宅ローンの審査は仮審査（事前審査）と本審査の2段階となっており、どちらの審査にも合格しない限りは融資を受けられない仕組みとなっています。

仮審査（事前審査）に受かったからといって必ずしも本審査に受かるとは限りません。

当然ながら、事前審査に落ちたのであれば、本審査に進むことすら許されません。

では、万が一に住宅ローン審査に通らなかった場合、何から見直すべきなのでしょうか。

以下の3つから見直すことをおすすめします。

1. 書類に不備がないかどうか
2. 審査の項目がどうなっているか
3. ほかの金融機関だとどうなるのか

以下で1つずつ詳しく見ていきましょう。

1．書類に不備がないかどうか

住宅ローンを契約する際、いくつかの書類を提出しなくてはなりません。

それらの書類に不備があった場合は審査に落ちる可能性があります。

たとえば、仮審査（事前審査）で提出した書類と本審査で提出した書類の内容に違いがあった場合、審査に落ちる可能性は十分に考えられるということです。

故意に虚偽の内容を提出したわけではなかったとしても、書類に間違いがあるだけで審査に落ちることがあるのです。

だからこそ、住宅ローン審査に落ちた場合は書類に不備がないかどうかを真っ先に確認しましょう。

以下、書類の不備における審査落ちへの影響をまとめたものです。

以上のように書類に不備がある場合は住宅ローン審査に通らないことがあります。

逆に住宅ローン審査に落ちた場合はこれら書類に不備があった可能性も考えられるため、一度、見直ししてみましょう。

2．審査の項目がどうなっているか

実は金融機関が実施している仮審査（事前審査）や本審査は、金融機関ごとに審査の項目が変わります。

おおよそ重視される項目は絞られてくるのですが、それでも金融機関によって見られている部分が違うことを理解しなくてはなりません。

以下は金融機関が重視する審査項目の上位10個です。

1. 借入時年齢・完済時年齢
2. 健康状態
3. 勤続年数
4. 担保評価
5. 年収・返済負担率
6. 融資可能額
7. 連帯保証
8. 営業範囲
9. 雇用形態
10. 返済履歴

これらをすべての詳細な解説は省略しますが、以上10個の項目は特に金融機関が重視する審査項目とされます。

もし住宅ローン審査に落ちたということなら、これらの審査項目をクリアできているかどうか見直してみましょう。

なお、これら10個の審査項目については「どのような状況で落ちてしまうのか」という点にフォーカスし、後の項目「住宅ローン審査が通らない時に考えられる理由」で詳しくまとめます。

3．ほかの金融機関だとどうなるのか

もし審査に落ちたにも関わらず「自分に問題はない」と思うのであれば、ほかの金融機関に審査してもらうのも良いでしょう。

最初の金融機関では審査落ちしたものの、別の金融機関に申し込んだら通ったということもあります。

前述の通り、住宅ローン審査は金融機関ごとに異なるため、中には通りやすい金融機関と通りづらい金融機関が存在するわけです。

たとえば、大手メガバンクなどでは勤続年数を最低でも「勤続1～3年以上」としていることがある一方、中小銀行では「勤続6ヵ月～1年以上」としていることもあります。

金融機関によっては「基準なし」としているところもあるくらいです。

勤続年数はあくまでも一例であり、ほかにも審査項目ごとに差があります。

だからこそ、ほかの金融機関にも申し込んでみるのがおすすめです。

特に「絶対にここ」と決めている金融機関がないのであれば、2～3社ほどに相談してみると良いでしょう。

住宅ローン審査が通らない時に考えられる理由

住宅ローン審査に落ちた場合、必ず原因があります。

ここからは住宅ローン審査に通らない時に考えられる理由についてまとめます。

1．借入時年齢と完済時年齢が高く定年までに完済できない場合

住宅ローンは若ければ若いほど審査に通りやすくなる一方、借入時年齢が40代、50代と上がっていくと徐々に厳しくなります。

仮に35年のような長期の住宅ローンを40～50歳で申し込むとなると完済時年齢も75～85歳となってしまいます。

金融機関としては遅くとも65歳までに完済されていることが理想と考えるため、借入時年齢や完済時年齢が高く定年までに完済できそうにない場合は審査にも落ちてしまう可能性が高いです。

2．健康状態が悪く団体信用生命保険に加入できない場合

住宅ローンは金融商品の1つであり、金融機関は金利を含めて完済してもらって初めて利益となります。

そのため、途中で返済不可となりそうな方には融資していません。

それこそ健康状態が悪くて団体信用生命保険などに加入できない場合、審査にも落ちることがあります。

3．勤続年数が短く3年以下である場合

金融機関は住宅ローンを滞りなく返済してくれる人に融資する傾向が強いです。

そのため、勤続年数が短く何度も転職を繰り返している人は審査に落ちやすいかもしれません。

特に金属年数が3年以下だと安定していないと判断されることもあるので、その点は注意が必要です。

4．担保評価が低く担保価値が借入希望額を上回らない場合

住宅ローンは対象となる物件の担保評価によっても審査の合否が左右されます。

物件の担保評価が借入希望額よりも低い場合、審査に通らないことが多いです。

金融機関の多くは物件に抵当権を設定し、万が一、返済不可となっても物件を処分して資金回収します。

そのため、物件の担保評価以上の融資は行っていないのです。

5．年収と返済負担率が高く35％以上である場合

住宅ローンは年収に合わせて返済負担率というものが設定されており、年収400万円を境に30～35％まで借り入れできるようになっています。

これは一種の返済の目安となるもので、逆にこれら返済負担率を超えるような返済計画では審査に落ちることも多いです。

理想をいえば、返済負担率は15～25％ほどに留めておきたいものです。

6．融資可能額が低く頭金が少ない場合

総額の割合に対して融資可能額が高すぎると審査に落ちることも増えます。

たとえば、頭金がまったくない状態で申し込むと金融機関は警戒します。

なかでも、物件に対しての借り入れの割合が高くなればなるほど審査も厳しくなるのです。特に融資率が全体の90％を超える場合は高確率で審査に落ちます。

7．連帯保証が立たず返済能力が低い場合

住宅ローンなどの大きな融資は基本的に保証会社が対応してくれます。

しかし、契約者本人の返済能力が低い場合や借り入れの方法が特殊な場合は連帯保証人を立てなくてはなりません。

連帯保証人を立てる場合、連帯保証人本人の返済能力が重視されます。

逆にいえば、連帯保証人の返済能力が低いと審査に落ちるので、注意したいところです。

8．営業範囲に含まれていない場合

金融機関には金融庁もしくは金融機関独自に決められた営業範囲があります。

原則として、これらの営業範囲に含まれていない場合は審査にも通りづらくなってしまいます。

基本は決められたエリア内でしか住宅ローンを組めないので、その点にも注意が必要です。

9．雇用形態が不安定である場合

住宅ローンはいかに安定して返済できるかが重要となるため、雇用形態が不安定な方は残念ながら審査にも落ちやすいです。

たとえば、無職の場合は当然のように審査に落ちますし、契約社員や派遣社員などの非正規雇用も落ちやすいといわれています。

また、近年増えているフリーランスや自営業などの方も審査が厳しくなる傾向にあります。

大企業で正規雇用されているなら別ですが、不安定な職業の方は審査にも落ちやすくなることを覚えておきましょう。

10．返済履歴に滞りがある場合

過去に金融事故、いわゆる借金の破産や延滞などを起こしている方は審査も当然厳しくなります。

特に、支払いを忘れたり遅れたりすると信用情報機関に一定期間情報が記録されます。

金融機関によっては消費者金融からの借り入れが過去に一度でもあっただけで落ちることがあるため、返済履歴にも注意しておきたいです。

審査を通りやすくするため行えること

では、住宅ローンの審査を通りやすくするためにはどうすれば良いのでしょうか。

まず最も確実なのは、前述の「住宅ローン審査が通らない時に考えられる理由」でまとめた内容をすべてクリアできるくらい用意周到に準備することだといえます。

たとえば、借入時年齢や完済時年齢は20～30代までに融資を受けて65歳までに完済できるようにするだけで審査に通りやすくなります。

また、健康状態が良くないのであれば団体信用生命保険への加入が必須ではないフラット35などの住宅ローンを選ぶのも良いでしょう。

勤続年数が少ない方もフラット35など、審査が若干ゆるいものに相談することをおすすめします。

そのほか、第二地銀や信用金庫など地元密着型の金融機関であれば、条件をクリアできずとも柔軟に対応してくれる可能性があります。

なお、担保評価などは物件そのものによって左右されますが、物件の評価を高める資料を添えることで審査に通りやすくなる可能性もあります。

それだけでなく、年収と返済負担率も35％未満など適正な状態にすることで、より審査も通りやすくなるでしょう。

併せて自己資金を増やし、借入額自体を減らすように返済計画を立てることで、融資の可能性はさらに高くなります。

連帯保証に関しては夫や妻だけでなく、返済能力の高い人を選定することも重要です。

近年は共働き夫婦も増えているので、借り入れの方法を工夫してみるのも良いでしょう。

さらに地元を総括する金融機関で申し込めば、営業範囲ということも相まって審査に通りやすくなります。

雇用形態に関してはどうしようもならない方もいるので、そこは相談に乗ってくれやすい金融機関に相談しましょう。

近年は雇用形態よりも働いている期間や貯金している資金などで安定性を測る金融機関もあります。

ただし、住宅ローンのほかにローンがある場合など、別口で借金している場合は要注意です。

特に、過去に金融事故を起こしている場合は、その履歴が消失されるのを待たなくてはなりません。

現在進行形で借り入れがある方は、それらを完済してから住宅ローンを申し込みましょう。

まとめ

住宅ローンの審査には、残念ながら落ちてしまうこともあります。

しかし、1回目に審査に通らなかったからといって、もう二度と審査を受けられないわけではありません。

通らなかった原因を知り、理由を明確にして対処すれば2回目で通ることも十分にあります。

もし住宅ローンに審査落ちしてしまった場合は、上記を参考に、何がダメだったのかを今一度、洗い出してみましょう。